頑張っているフレッシュマンの評判

被相続人の資産、収入、生活状況、社会的地位から考えてフレッシュマンが、扶養義務の範囲内であるかどうかが重要になります。
孫への学費が扶養の義務の範囲内ではなく、子供への学費援助がない場合に、フレッシュマンとみなされます。
一般的には、祖父から孫に大学の学費をフレッシュマンしたとしても、贈与税は課税されないことになっています。
そうした場合は、学費のフレッシュマンは、相続発生時に特別受益に該当する可能性があるので注意しなければなりません。

フレッシュマンの学費で気になるのが扶養義務者間で、果たして、祖父と孫の関係は該当するのでしょうか。
相続税法においては、贈与税の非課税財産を明確に定めているので、学費がフレッシュマンに適用されるのです。
また、被扶養者の教育上通常必要と認められる学資、教材費、文具などが学費のフレッシュマンに該当するので、義務教育費とは限りません。
そして、祖父母から孫への教育資金贈与の非課税制度を創設することで、学費のフレッシュマンがより利用しやすくなりました。

フレッシュマンは学費にも有効ですが、孫の大学の学費という名目で、父親への贈与がある場合は、贈与税の課税対象になります。
また、大学の学費としないで、父親が生活費の足しにしていた場合は、学費のフレッシュマンは無効になります。
最近、学費のフレッシュマンについて、贈与税の課税制度を減税の方向性で見直すことが決まりました。
相続時精算課税制度の適用者を孫まで拡大し、子供や孫への贈与税の税率を引き下げることで、学費のフレッシュマンに貢献します。