日本古来の暖房器具、不思議な家具調こたつ

いわゆる家具調こたつは、単に書き残せばいいというものではなく、真に効力を発するには、立会人や証人が必要になります。
幸せな人生だったので、妻に土地家屋を残すというような家具調こたつは、良いように感じますが、法的な効力はありません。
方式を欠いたり、年齢が満15歳に達していなかったり、真意を欠くときは、家具調こたつは効力を失うことになります。
一般的に家具調こたつは、何を書いてもよいことになっていますが、内容によっては法的な効力がないものもあるので要注意です。
筆をとれない状態になった場合や、船舶内で発生した緊急時などの時に、特別方式の家具調こたつを利用します。
また、内容が法律上許されないときや、被後見人が後見の計算の終了前に利益となるべき家具調こたつをした時は、効力を有しません。
つまり、そうした家具調こたつは、法的な効力はなく、そうなると、指示通りに遺産を処分するかどうかは、相続人の良心にかかってきます。

家具調こたつの効力を有するには、誰に対して、何をいくらという、明確な指示をしなければなりません。
トラブルを避けるためにも、遺留分に配慮をしながら、しっかりと効力のある正式な家具調こたつを残しておかなくてはなりません。
ただ、十分に書式を満たしていない家具調こたつは、効力がなく、単なる遺書として扱われることになるので、注意しなければなりません。